企業におけるメンタルヘルスカウンセリングの必要性は?

企業におけるメンタルヘルスカウンセリングの必要性は?

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企業内でカウンセリングを検討されたことはありますか。
メンタルヘルスケアに取り組むにあたり、従業員の身近な場で行うことのできる産業医のカウンセリングはとても有意義なものです。
この記事では、企業におけるメンタルヘルスカウンセリングの必要性や効果について考えていきましょう。

メンタルヘルスカウンセリングとは

メンタルヘルスにおけるカウンセリングには、どのような効果が望めるものでしょうか。
まずは、メンタルヘルスカウンセリングの目的について、漠然としているイメージを明らかにしていきましょう。

カウンセリングとは

カウンセリングとは、さまざまな心理的問題、悩みなどを抱えながら解決を求めている人に対して行う専門的な対処のことです。
カウンセリングは個の状況に応じて行うものであり、治療的でもあれば予防的でもあり、発展性のある関わりを持ちます。
医師が行う心理療法(精神療法)は治療的な関わりに終始しますので、すでに問題が顕在化したケースに適応することを目的とする一方、カウンセリングは予防段階でも大きな効果を期待することができます。

メンタルヘルスカウンセリングとは

カウンセリングという言葉は、昨今では心理的な問題以外にも広く使用されるようになりましたが、カウンセリングは、本来は悩みを訴える人の相談に応じ、精神医学の立場から助言や指導をすることを意味します。
メンタルヘルスカウンセリングはその機能を果たしますので、メンタルヘルスにおける種々の悩みを聞き、専門的な視点から心理的な援助や支援を進めることを示します。
企業でメンタルヘルスカウンセリングを行う場合は、非常にデリケートな話に対峙するため、守秘義務を徹底したうえで、産業医を活用することが望ましいでしょう。

産業医によるカウンセリングの必要性・効果

産業医のカウンセリングは、メンタルヘルス不調の予防効果を大きく期待するものです。
産業医は診察や処方を行わないため、カウンセリングを行うことで従業員の健康維持に寄与します。

産業医の設置が義務づけられている事業場

産業医は、従業員50名以上の事業場に設置が義務付けられています。
衛生委員会への定期的な参加、医師としての助言、従業員のカウンセリングなどを通して、企業内の健康管理に携わります。
もちろん、従業員50名未満の中小企業においても設置することは可能ですし、予算に応じてスポット的に利用することもできます。

コロナ禍において需要は拡大

新型コロナウイルス感染症の流行により、生活が一変したという方も多いでしょう。
親しい人との接触や趣味の場が減り、仕事もテレワークが主体となり外出が減ったという方もいるのではないでしょうか。
人は社会的な動物と言われますので、人との接点が減ることは基本的にはストレスを感じる環境です。
メンタルヘルスの調査をさまざまな団体が行っていますが、コロナ禍で軒並みメンタルヘルス不調が増加しているという結果を導き出しています。
産業医によるメンタルヘルスカウンセリングは、これらの時代背景によりニーズが高まっています。

ストレスチェック制度の義務化

ストレスチェックが2015年に義務化されたことで、産業医の関わりが求められています。ストレスチェックの結果において高ストレス者、つまり業務におけるストレスが高いと判断された方は産業医面談が推奨されます。高ストレス者とは、ストレスを抱えた状態ではありますが病気には至っていない段階です。
企業が産業医のメンタルヘルスカウンセリングを通してメンタルヘルス不調の予防に取り組むことは、病気に発展することを未然に防ぐことにつながるため、従業員の生産性維持にも効果的です。

職場環境の改善や退職者の減少

産業医は、従業員のメンタルヘルスカウンセリングを通じて、企業に職場環境を改善するための助言を行うことがあります。
業務内容や職場の人間関係をはじめ、室温や備品などについてもついても目を向けて、さまざまな助言を行うことで、メンタルヘルス対策に取り組むのです。
産業医の助言によって職場環境が改善されることで、退職者の減少も期待できるでしょう。

メンタルヘルス不調の早期発見

上司や同僚では把握することが難しい異変でも、産業医の医療的目線によるメンタルヘルスカウンセリングであればさまざまな変化に気づくことができ、従業員のメンタルヘルス不調を早期に発見することができます。
産業医から従業員へ医療機関受診や休職を勧奨することもありますが、医師という立場からの助言は説得力があります。
メンタルヘルスの不調が深刻化する前に対処することで、早めの回復が期待できるでしょう。

産業医カウンセリングは受けるべき?話す内容は?

産業医のメンタルヘルスカウンセリングを受けたほうが良いのか、迷うこともありますよね。
何を話せば良いのか、守秘義務は守られるのかなど、種々の疑問に苛まれ、躊躇いを感じることも珍しくないでしょう。
産業医のカウンセリングを受ける場合、衛生管理者など企業の一部の人は面談を受けたという事実を把握することになります。
しかし、面談内容は本人の了承なくして公表されません。
ときには業務調整など企業の介入が必要なこともありますので、その際は情報開示を求められることもありますが、人に知られたくないことは予め産業医へ伝えることが可能です。

産業医面談では、皆さんのお話を伺います。
思っていることや困っていること、企業に求めることなど、日ごろ心の内に溜めていることをお話しいただくだけで構いません。
産業医から適宜質問を行い、話を深めることで、課題をどのように解消していくのか検討します。
話をするだけで気持ちが軽くなるという効果も期待できます。

まとめ

メンタルヘルスカウンセリングは、外部の専門機関でのみ行うものではありません。
企業内に取り入れ、従業員にとって身近な相談場所として設定することが可能です。
「さんぽみち」運営元のドクタートラストでは、産業医をはじめ、保健師や精神保健福祉士などの派遣、外部相談窓口の対応が可能です。メンタルヘルスケアにお困りの皆さまのご相談に対応して参りますので、お気兼ねなくご相談くださいませ。

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この記事を書いた人

精神保健福祉士 八島

精神保健福祉士 八島

精神保健福祉士として精神科医療や障害者福祉に携わり、たくさんの医師や看護師、諸先輩方から臨床を教わってきました。