この記事は4分で読めます
職場環境改善のためのアイデアを、皆さんはどのように生み出していますか。
職場の環境を変えたいけれど、何から始めるべきかわからないという人事担当者もいるのではないでしょうか。
→職場環境改善を目的とした人材育成
組織開発コンサルティングサービスはこちら
この記事では、職場環境改善の良好な進め方について、成功事例やアイデアを紹介していきます。
目次
職場環境改善とは？
職場環境と一口に言ってもその範囲は広く、どんな視点でどこを改善すれば良いのか、途方に暮れてしまうという人事担当者も少なくないのではないでしょうか。
まずは、職場環境とは何を指すのか、その定義や改善の必要性について改めて確認してみましょう。
職場環境とは
職場環境とは、業務遂行に当たり従業員が関わる環境のすべてのことを示します。
● 物理的な環境：会社の設備、気温などの環境要因など
● システム的な環境：会社の体制、勤務時間、評価システムなど
● 精神的な環境：上司との関わりや、同僚などとの人間関係、職場の雰囲気など
3つ目のように目に見えない環境も職場環境ととらえ、改善することが求められます。
職場環境改善の必要性
職場環境と考えると、大きなテーマのように感じてしまうかもしれません。
しかし、ほんの些細な行動や心がけが職場環境改善につながるケースも多いものです。
たとえば、私たちは日ごろから、トイレが綺麗なお店には入りたくなりますし、気持ちの良い対応をしてくれる店員さんがいるお店は買い物がはかどりますよね。
職場環境も同様です。
過ごしていて不快感の少ない環境があることで、従業員のモチベーションは高まり、生産性を上げ離職率を下げる効果が期待できるのです。
職場環境改善は何から始めるべき？
職場環境改善に取り組みたいと思っても、何から始めれば良いのか戸惑うことも多いでしょう。
ここからは、職場環境改善のための成功事例やアイデアをお話ししていきます。
ストレスチェック制度を活用
ストレスチェックは、職場環境改善に大いに役立ちます。
ストレスチェックは2種ありますが、57問版ストレスチェックは従業員個々のメンタルヘルス対策のみが焦点となるため、80問版のストレスチェックを実施することで、課題や改善点を見出すことができ、職場環境改善が進むでしょう。
社内アンケートを実施
職場環境改善の実施においては、従業員が実際に困っていることや憤りを抱えていることを直接尋ねる方法も有効です。
社内の一斉アンケートを匿名で行うことができると、従業員の素直な意見を集めることができるでしょう。
従業員数が多いほど管理は難儀しますが、焦らず集計することができると、貴重な意見に出会えるのではないでしょうか。
定期的な上司面談ならびにそのための管理職研修
上司面談を定期的に行うことは、社内アンケートと同様に、従業員の生の声を拾い上げる助けとなります。
集団の中では言い出しにくいことであっても、上司と一対一になることで吐露できる想いもあるでしょう。
職場環境改善のために効果的な上司面談を行うには、上司が面談のコツなどを学ぶことも大切です。
実施前に管理職研修を実施することで実りのある上司面談に取り組めるでしょう。
産業医の職場巡視
職場環境改善のために、産業医の関わりは欠かせません。
月に一度、皆さんの職場でも産業医巡視が行われているように、産業医が専門的な観点から職場環境の課題点を見つけることは、職場環境改善の対策のために大変有意義です。
従業員だけでは気づくことのできない課題に目を向ける好機となることでしょう。
実際の取り組み事例を参考にしてみましょう
厚生労働省より、さまざまな事例が公表されています。
厚生労働省「職場のメンタルヘルス対策の取組事例」
直接的な取り組みをはじめ、緩衝材料による取り組みまで幅広く知ることができますので、事業場に合った事例を取り上げ、取り組みの参考とすることができることでしょう。
職場環境改善のためには他の事例を知り、学びを深めることも有効です。
職場環境改善の進め方は3つ！
厚生労働省は、職場環境改善のためのポイントを3点に要約しています。
様々な立場の従業員が取り組むことができますので、一つひとつ内容を見ていきましょう。
経営者主導型の職場環境改善
経営者主導型の職場環境改善では、ストレスチェックの集団分析を活かし、経営層が事業場の改善点を見出し、組織的に対応可能な施策を検討します。
先に述べた通り、80問版を利用することが効果的です。
経営者主導型の職場環境改善は、経営層が従業員へ明確な方針を提示できる事業場に適しており労働時間や人員管理など、事業場全体としての対処が求められる際に効果的です。
一方で、経営者主導型の職場環境改善は小回りが利きにくいという点もあり、部署単位や従業員個々に応じた対応が難しいケースも多くあります。
管理監督者主導型の職場環境改善
管理監督者主導型の職場環境改善も、ストレスチェックの集団分析を活かします。
こちらも、80問版を利用すると良いでしょう。
管理監督者主導型の場合、経営者主導型よりも規模感は小さくなりますが、部署ごとのストレスチェック結果を参照の上、管理監督職の関わりが可能な範囲で対策を検討することになります。そのため、管理監督者の自主性を重んじることができ、部署ごとの特性に応じた対策を練ることができるというメリットがある一方で、管理監督者の権限を上回る対応が難しいというデメリットもあり、管理監督者が独善的にならないよう配慮が必要になるでしょう。
従業員参加型の職場環境改善
従業員参加型の職場環境改善は、職場環境改善の対策や計画立案において、従業員が自ら携わる方法です。
職場の課題を従業員全員で解決しようとする風土がある職場に適しています。
従業員参加型の職場環境改善を行うことで、従業員同士のコミュニケーション活性化し、きめ細かい対策を練ることができるというメリットがあります。
ただし、一部の部署内での改善にとどまらず全社的な改善を進めるためには、従業員が全員参加できる仕組みづくりが求められます。
独立行政法人労働者健康安全機構、厚生労働省「これからはじめる職場環境改善～スタートのための手引～（PDF）」
職場環境に影響をおよぼす人間関係
厚生労働省が令和4年に発表した「労働安全衛生調査」では、就業形態に関わらず人間関係が従業員のストレスに大きく影響していることが明らかにされています。
スムーズなコミュニケーションや上司や同僚に相談しやすい環境はストレスを低下させ、より良い職場環境につながっていくでしょう。
逆に、必要なコミュニケーションが取れずに、心理的安全性が確保されていない職場は、従業員のストレスを増大させ、職場環境の悪化やパフォーマンスの低下に直結します。
人間関係の構築には、業務外での飲み会や雑談が必要だという考え方もありますが、それ自体がストレスになってしまう従業員もいるため注意が必要です。
あくまで、企業側が行えるのは「コミュニケーションをとりやすい環境や相談しやすい環境の提供」までであり、業務外での強制参加のイベントは避けるべきでしょう。
職場環境改善には産業医の意見を聞くことも効果的！
職場環境改善のためには、ストレスチェックや従業員の声を活かすことが有益であることを説明していきましたが、その一方で、産業医の関わりも大変貴重です。
産業医は診断や処方をしない代わりに、従業員のカウンセリングに対応したり、職場環境改善のための施策を従業員とともに検討したりします。
定期的に職場内を巡視することで何らかの環境改善ポイントが無いかを確認するほか、衛生委員会やストレスチェック後の面談を通して従業員との関わりを深めることで、職場環境の課題を検討する契機となります。
事業場内での健康対策を検討する際は積極的に産業医を招き、医療的な視点からの助言を取り入れることが理想的だと言えるでしょう。
まとめ
職場環境改善を良好に進めるためにはコツがあります。
要領よく進めることで、費用と労働力が最小限に抑えることができるものです。
「さんぽみち」運営元のドクタートラストは産業医や保健師派遣の他、職場環境改善に携わり、事業場に応じた施策をご提案することも可能です。
お気兼ねなくお問い合わせください。
<参考>
厚生労働省「令和4年労働安全衛生調査（実態調査）」
 |
 |
