【保健師監修】全設問公開！ストレスチェックの項目とは？57項目、23項目、80項目の違い

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メンタルヘルス不調を未然に防止する一次予防と職場環境改善のため、50名以上の事業場でストレスチェック制度の実施が義務づけられています。

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ストレスチェックの調査票は、①仕事のストレス要因、②心身のストレス反応、③周囲のサポートの3領域が設問項目に含まれてなければならず、また設問数としては57項目版、簡略版の23項目版が国から推奨されているものの、最近ではハラスメントや働きがいなどを盛り込んだ80項目の調査票が主流となってきました。
今回は、ストレスチェック項目の基本的な考え方、57項目版、23項目版、80項目版の調査票の違いについてわかりやすく解説します。

ストレスチェック項目の基本的な考え方

まずは、ストレスチェック項目の基本的な考え方についてお伝えします。
ストレスチェックは、メンタル不調の一次予防が最大の目的とされています。
労働者のメンタルヘルスケアは、取り組みの段階ごとに次のように分けられます。

ストレスチェック制度は、メンタルヘルスケアの一次予防を強化するため、労働者のストレスの状況について毎年検査を行い、本人に自らのストレスの状況について気付きを促し、個々の労働者のストレスを低減させるとともに、検査結果を集団ごとに集計・分析し、職場におけるストレス要因を評価し、職場環境改善につなげることで、ストレスの要因そのものを低減するよう努めることを事業者に求めるものです。
さらにその中で、ストレスの高い者を早期に発見し、 医師による面接指導につなげることで、メンタルヘルス不調の未然防止を目的としています。

ストレスチェックの結果、ストレスが高い、すなわち高ストレス者への対応は、以下のページでわかりやすく解説しています。

ストレスチェックの高ストレスとは？ストレスチェック結果が高ストレスだったときの対応

ストレスチェック項目に求められる3領域

メンタルヘルスケアの一次予防を目的とするストレスチェック制度の調査票では、①仕事の要因、③心身のストレス反応、③周囲のサポートの3領域を設問項目に盛り込まれていなくてはいけません。

厚生労働省では、上記3領域を含んだ調査票として「職業性ストレス簡易調査票」（57項目）、さらにこれを簡略化した調査票（23項目）を示しています。
最近は、「職業性ストレス簡易調査票」に働きがい（ワークエンゲージメント）やハラスメント、上司のマネジメント、人事評価に関する項目を追加した「新職業性ストレス簡易調査票」（80項目）を採用する事業場も増えています。

ストレスチェック57項目とは？

ストレスチェックの57項目版として厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」（57項目）とは、旧労働省の委託研究により作成された57の設問項目からなる調査票で、ストレスチェックに必要な3領域（仕事のストレス要因、心身のストレス反応、周囲のサポート）をすべて網羅しています。
ストレスチェックの調査票は法令に定められたものが存在せず、任意の調査票を使用することができるものの、厚生労働省ではこの57項目版を推奨しています。
57項目版は心身のストレス反応について、ネガティブな反応のみならずポジティブな反応も評価できるほか、10分ほどで受検できる点がメリットです。
ただ、57項目版はあくまでも個人のストレス状態の把握を念頭において作成されていることから、ストレスチェック結果を用いた集団分析を職場環境改善につなげにくいデメリットがあります。

※ストレスチェック57項目（各設問にどれくらいあてはまるか4択で回答します）

ストレスチェック23項目とは？

中小事業場での実施が想定されているストレスチェックの23項目版とは、厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」（57項目）を簡略化した調査票です。
職業性ストレス簡易調査票の簡略版（23項目）は、ストレスチェックの標準的な57 項目のうち、「仕事のストレス要因」に関する6項目、「心身のストレス反応」のうち、疲労感、不安感、抑うつ感に関する9項目、「周囲のサポート」に関する5項目に加え、臨床的な観点からは、「心身のストレス反応」のうち、「食欲がない」、「よく眠れない」の2項目の合計23項目により設計されています。設問数が少ないことから、受検者の負担が少なくて済みます。
一方、ストレスチェックの23項目版はもともと中小規模事業場での実施を想定して作成されたものであり、従業員の心身のストレス状態をきめ細かく調べるうえでは、実用的とはいいがたいです。

※ストレスチェック23項目（各設問にどれくらいあてはまるか4択で回答します）

ストレスチェック80項目とは？

ストレスチェックの80項目版とは、働きがいやハラスメントにも着目した「新職業性ストレス簡易調査票」（80項目）のことをいいます。
「職業性ストレス簡易調査票」（57項目）は、必要な3領域をすべてカバーしており、厚生労働省から推奨されている調査票です。
しかし、前述のとおり個人のストレス状態を把握することを念頭に置いた内容のため、そこから職場改善につなげることが難しいという課題があります。
そこで最近では、ストレスチェックの57項目版に、働きがい（ワークエンゲージメント）やハラスメント、上司のマネジメント、人事評価に関する項目を追加した「新職業性ストレス簡易調査票」（80項目）を採用する事業場が増えつつあります。
ストレスチェックの80項目版は、高ストレスかどうかを受検者に通知するだけでなく、いきいきとした職場環境かどうか、強みがどこにあるのかを把握できることが特徴となっています。
また、働きがいなどの尺度からストレスチェックの項目を追加することによって、集団分析から職場改善策の検討につなげやすいため、ストレスチェックをやりっぱなしにしないという意味でも効果的です。

※ストレスチェック80項目（各設問にどれくらいあてはまるか4択で回答します）。E以降が57項目版に追加された設問です

ストレスチェック項目に独自の質問を追加できる？

ここまで、ストレスチェックにおける57項目・23項目（簡易版）・80項目の違いとして、3つの調査票を紹介してきましたが、これらは法令で規定されたものではありません。
そのため、各事業場ではこれらの項目を参考としつつ、衛生委員会で審議のうえ、各々の判断で項目を選定、自由記述欄を設けるなど、独自の設問項目によるストレスチェックの実施も可能です。
独自の項目を選定する場合にも3領域に関するストレスチェックの項目をすべて含むのはもちろんのこと、設問項目に一定の科学的な根拠が求められます。
また、ストレスチェックはあくまでメンタルヘルスケアの「一次予防」を目的としています。そのため、「性格検査」や「適性検査」目的の項目は避けるべきです。
さらに、「希死念慮」や「自傷行為」に関する項目は、背景事情なども含めて評価が必要であり、かつ事後対応が必要不可欠であることから、企業における実施体制や実施後のフォローアップ体制が不十分な場合には検査項目に含めないでおきましょう。

ドクタートラストのストレスチェック項目は80項目版を推奨

ドクタートラストのストレスチェックサービスでは、働きがい（ワークエンゲージメント）やハラスメント、上司のマネジメント、人事評価に関する項目を追加した「新職業性ストレス簡易調査票」（80項目）を推奨しており、実際に当社が実施を受託した企業のうち、85％以上が57項目から80項目へと移行しています。
また、集団分析結果では、独自の「満足度分析」（※）を盛り込み、現状の課題を数値化するとともに、グラフや表でわかりやすく可視化することで、職場環境改善の実効性を高めます。
さらに、これまでの集計結果をもとに全国平均との比較を行うことで、高ストレス者率が全国の中でどのレベルかが把握でき、課題が明確になります。
英語をはじめ、各国語にも対応していますので、外国人従業員にも、受検いただくことができます。
（※）日本産業看護学会で最高評価の優秀賞を受賞

まとめ

今回は、ストレスチェックの項目について、基本的な考え方や57項目、23項目、80項目の違いについて解説してきました。
メンタルヘルスケア対策のうち1次予防に主眼が置かれたストレスチェック制度では、仕事のストレス要因、心身のストレス反応、周囲のサポートの3領域を満たした調査票として57項目、23項目、80項目があります。
ただ、職場環境改善、働き方改革の観点からは80項目の利用を推奨おすすめします。
独自の「満足度分析」を用いた集団分析が高い評価を受けているドクタートラストのストレスチェックのお見積り、ご相談はお気軽にどうぞ。

関連リンク

・　「ストレスチェック等の職場におけるメンタルヘルス対策・過重労働対策等」（厚生労働省）
・　「こころの耳」（厚生労働省）
・　「ストレスチェック制度」（Wikipedia）