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メンタルヘルス研修の必要性やポイント

メンタルヘルス研修の必要性やポイント

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皆さんの職場でメンタルヘルス研修を開催したことはありますか?
メンタルヘルス研修と一口に言っても、開催方法はひとつではありません。
労働者向け、管理監督者向けなど、さまざまな視点でアレンジすることが可能です。

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今回はメンタルヘルス研修の必要性やポイントをわかりやすく解説します。

メンタルヘルス研修とは?なぜ必要?

1972年の労働安全衛生法施行以降、メタボリックシンドロームや生活習慣病をはじめ、身体の健康について管理意識が高まってきました。
しかし、その一方で、メンタルヘルスの健康に関してはまだまだ意識が低いのが現状です。
2015年にストレスチェック制度が制定されたものの、身体の健康にくらべると優先度は低いと感じている人も多いのではないでしょうか。
職場におけるメンタルヘルス対策には、メンタルヘルス不調を未然防止する一次予防、メンタル不調者の早期発見および適切な措置である二次予防、メンタル不調者の職場復帰などを行う三次予防があります。

【保健師監修】職場におけるメンタルヘルス対策のやり方、取り組みの具体例を紹介

このうちメンタルヘルス研修は一次予防に該当します。
労働者や管理監督者に対してメンタルヘルス研修を実施することで、職場におけるメンタルヘルス対策について適切な知識を身に付けることができ、メンタルヘルスに対する個々の意識の向上も期待できるでしょう。
メンタルヘルス研修は、企業内の産業保健スタッフなどが講師となって実施することもできますが、外部から講師を招いて行うことも可能です。
費用は多少発生しますが、その分、日ごろの疑問に隈なく答えてもらえたり、正しい知識を身に付けたりすることにつながります。
また、メンタルヘルス研修で取り扱うべきテーマはさまざまです。
自分自身ができる健康管理術をはじめ、上司としてできる部下のメンタルヘルス管理や、上司自身のメンタルヘルス管理など、職場の中で強化したいメンタルヘルス対策をベースにテーマを決めて、メンタルヘルス研修を行うと良いでしょう。

メンタルヘルス研修のポイント

メンタルヘルス研修を成功させるためには、テーマの検討が非常に重要です。
たとえば、20歳以上の大人しか働いていない職場で10代のメンタルヘルスについて話をしても、日常に活かすことは難しいですよね。
メンタルヘルス研修を行う際は、以下のような視点から職場に不足している知識や強化したいメンタルヘルス対策が何であるのかを検討のうえ、職場に適した研修を企画するようにしましょう。

ストレスとは何かを意識する

「ストレス」という言葉、どのような意味を持つ言葉か、ご存知ですか?
ストレスとは、もともと工業現場で使われていた言葉です。
ある物体が別の物体に対して、形が変わってしまうほどの刺激を与えることを「ストレス」と呼んだことから、自分の気持ちが歪んでしまうほど刺激を受けている状態をストレスと呼ぶようになりました。
ストレスについてを考えるときは、自分の気持ちを歪ませてしまっているものが何であるのかということを意識してみましょう。
それは、どのようにすると解消することができそうですか?どのように対応すれば、刺激を受けないようにやり過ごすことができるでしょうか?
メンタルヘルス研修では、このように、ストレスを冷静に受け止める術、やり過ごす術などをテーマにするのも、メンタルヘルス対策として効果的です。

部下のストレスサインに気づく

ストレス状態にある人は、「サイン」を放つことも珍しくありません。
先の工業現場の例を用いますと、物体がストレスを受けた時、キィーっと音が鳴ったり、見た目が元の形と変わったりすることがありますよね。
人も同じです。
ストレスを受け続けると、その人の表情が冴えなくなったり、遅刻が増えたりします。
上司となる管理監督者は、「無愛想で感じ悪いな」「遅刻なんて怠慢だ」と考える前に、それが部下の「ストレスサイン」であることに気付くことが大切です。
メンタルヘルス対策は、早めの対処ほど回復も早まるため、日ごろの観察力を磨いて部下の異変に気付けるようにしたいものです。
メンタルヘルス研修では、部下のストレスサインに気づけるよう、観察力の磨き方をテーマとするのも良いでしょう。
ストレスサインは人によって異なるため、日々のコミュニケーションからどのようなサインを持っている人かを知ることができると、職場のストレス対策として役立ちます。

どんな職場環境作りが必要かを考える

上司・管理監督者は、部下と定期的な面談を行っていますか?
三人寄れば文殊の知恵というように、管理職だけでは思いつかない業績向上のヒントが部下の声にはたくさん詰まっています。
定期的に部下の声を拾い、それを職場環境改善のヒントとして用いることも非常に効果的です。
上司と部下のコミュニケーションが上手く図れていないという職場では、管理監督者向けのメンタルヘルス研修によって、部下との面談の必要性を学んでもらうのも良いでしょう。
また、毎年行っている「ストレスチェック」は活用できていますか?
ストレスチェックの結果は、職場環境をより良いものにするために非常に有益なヒントとなります。

ストレスチェックには設問項目数57問版と80問版の受検体系がありますが、企業を一つの個体としてとらえ、その性格や課題などを把握するのが、80問版のストレスチェックです。

【保健師監修】全設問公開!ストレスチェックの項目とは?57項目、23項目、80項目の違い

義務だからやっているだけ……それでは、会社の経費を粗末にしてしまうようなものです。
せっかく取り組むのであれば、ストレスチェックを職場環境改善に活かしためにも、メンタルヘルス研修によってストレスチェック制度の目的や必要性を労働者や管理監督者に理解してもらうことから始めてみましょう。

【厚生労働省】メンタルヘルス研修の資料

「メンタルヘルスの研修と言っても、何をやれば良いかわからない」、そのようなときは、厚生労働省から無料で公開されている参考資料を活用してみましょう。

厚生労働省「職場のメンタルヘルス教育ツール一覧」

厚生労働省「職場のメンタルヘルス教育ツール一覧」は、医療職や心理職がいない環境でも、一からメンタルヘルス研修を企画することができるように編纂された知恵の宝庫で、次のようなマニュアルが用意されています。

労働者個人向けストレス対策(セルフケア)のマニュアル

一つ目は、労働者個人向けストレス対策(セルフケア)マニュアルです。
自分自身でメンタルヘルスの健康を管理する方法について丁寧に解説しています。
ストレスとは何であるかということを学んだ上で、個人ワークやロールプレイなどを活かし、自身のメンタルヘルスの健康管理に活かす内容になっています。
日ごろから少しずつ健康管理をしていることで、大きな問題に発展することを避けることができます。研修に使用することができるパワーポイントの説明資料もあるため、すぐにでもメンタルヘルス研修を行うことができそうですね。

管理監督者メンタルヘルス研修のマニュアル

二つ目は、管理監督者メンタルヘルス研修のマニュアルです。
管理監督者がメンタルヘルス研修を主催する際に利用できるマニュアルです。
ストレスサインのように、うつ病や心の不調にもサインがあります。
それらがどういうものであるのかを押さえたうえで、メンタルヘルスの基礎知識を学ぶことができます。
また、効果的に研修を設けるためのテクニックも紹介されていますので、メンタルヘルス研修を始めたばかりの組織でも活用できるのではないでしょうか。

管理監督者むけメンタルヘルス研修マニュアル

三つ目は、管理監督者むけメンタルヘルス研修マニュアルです。
管理監督者を対象にしてメンタルヘルス研修を行うためのマニュアルです。
部下がメンタル不調に陥りそうなとき、どのように関われば早めの介入ができるか。
メンタル不調により休職した従業員が職場復帰する際は、どのような支援が奏功するのか。
そのようなヒントが詰まっています。
日々、管理職の方もストレスには向きあいます。
管理職であるからこそ出会う課題が何であるのかを知り、その対処方法について知識を身に付けることができるとよりよい職場風土づくりに活かすことができるでしょう。

メンタルヘルス研修・対策は産業医と連携しよう

産業医は、ストレスチェック制度同様に50名以上の事業場で選任が義務付けられています。
産業医を、義務だから選任するだけではもったいないと思いませんか?
企業の費用や担当者の労力を最大限に活かすためにも、大いに協力を仰ぎたいところです。
産業医は、おおむね以下のような業務を行います。
②にあるように研修にも前向きに介入することが定められていますので、メンタルヘルス研修の内容やテーマなどに助言もらうなどすると、その内容をより充実したものに整えることができるでしょう。

<産業医の主な職務>
①:衛生委員会への参加
②:健康管理や衛生管理を目的に行う研修
③:職場巡視
④:健康相談
⑤:休職面談
⑥:復職面談
⑦:高ストレス者への面談

まとめ

今回はメンタルヘルス研修の必要性やポイントをわかりやすく解説しました。
メンタルヘルス研修には、さまざまな視点や役割があることがおわかりいただけましたでしょうか。
専門的な知見も欠かせない取り組みですので、外部の助言を取り入れながら進めると充実した研修になることでしょう。
ドクタートラストでは、メンタルヘルス研修をはじめ、各種健康セミナーを開催しております。
企業様に適したオーダーメイドのセミナーを開催することもできますので、ささいなご質問でもお気軽にお問い合わせください。

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