メンタルケアとはすべての労働者がいきいきと働くための支援や気配りであり、企業運営には欠かせない取り組みです。
しかし、厚生労働省の調査では精神疾患による労災件数は増加を続けており、未だ社会全体としてメンタルケアが十分でないことがうかがえます。
その背景にはメンタルケアを実施する意味が浸透しきっていない点があるのではないでしょうか。
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そこで、メンタルケアを実施する意味やメリット、また具体的な実施方法をこの記事で解説していきます。
目次
従業員に必要なメンタルケアとは？
従業員に必要なメンタルケアを考えていくうえで重要なのが、心の健康に関する一次予防と二次予防、三次予防という考えかたです。
一次予防：メンタルヘルス不調の未然防止
二次予防：メンタルヘルス不調の早期発見、早期治療
三次予防：メンタルヘルス不調者の治療、復職支援
どれか1つだけを充実させていくのではなく、この3つの予防をバランスよく実施していくのが大切であり、実際に従業員に対するメンタルケアの施策を考えて実行していくための重要な指針となります。
たとえば、一次予防にはストレスチェックなどが挙げられます。
二次予防に分類されるのが健康診断や産業医による面談であり、三次予防には復職支援などがあります。
このどれもが従業員にとって必要なメンタルケアであり、いきいきと働ける職場環境づくりには必要不可欠な取り組みです。
従業員にはメンタルケアが必須
メンタルヘルス不調により精神障害が発症してしまうと、回復までに長い時間がかかります。
また、再発のリスクも高いため、一度でも精神障害を患うと従業員の人生に大きな影響を与えてしまう事態は避けられません。
もちろん企業としても、長期での休職や退職が発生すると、周囲の負担が増加して、忙しさから新たなメンタルヘルス不調者が発生してしまう可能性も考えられます。
こうした休職者や退職者の頻発は企業運営にも大きなマイナスの影響を与えるでしょう。
つまり、従業員にとっても企業にとっても、メンタルヘルス不調者を未然に予防したり、早期発見、早期治療したりするメンタルケアは必須の取り組みなのです。
従業員に対してメンタルケアを実施するメリット
メンタルケアにはマイナスを予防するという側面だけでなく、少なくないメリットが存在します。
ここでは、従業員にメンタルケアを実施するメリットについて解説していきます。
離職の防止
メンタルケアの充実は従業員の離職防止につながります。
前述のとおりメンタルケアによってメンタルヘルス不調者を予防し、精神疾患による離職者の減少につながります。
それだけでなく、メンタルケアにしっかりと取り組み、その姿勢を社内に打ち出すことで、従業員は安心して自分の仕事に取り組むことができるでしょう。
こうした安心感は企業への信頼につながり、愛着を持ち長く働いてくれる従業員が増えていきます。
労災リスクの抑制
メンタルケアは精神障害の労災を防止するだけでなく、そのほかの事故による労災の防止にもつながります。
メンタルケアによって良好なメンタルヘルスを保つことで、高い集中力を持って業務に臨めるため、不注意による労災が起こりにくくなるでしょう。
つまり、メンタルケアは心だけでなく身体の健康を守ることにもつながります。
職場環境改善による生産性の向上
メンタルケアの取り組みのなかには職場環境の改善も含まれます。
そのため、メンタルケアによって働きやすい環境が整うことで、従業員がいきいきと働けるようになり、生産性の向上が期待できます。
メンタルケアによる良好なメンタルヘルスは良好なコミュニケーションを生みます。
良好なコミュニケーションによって一人ひとりが最大限のパフォーマンスを発揮することで、よりグループが活性化して、ひいては企業全体の成長につながっていくでしょう。
企業イメージの向上
株式会社L100が発表した「2023年度卒業の就活生が企業を選ぶ上で最も重視するポイントの調査結果」では第1位に「働きやすさ」がランクインしており、多くの学生が働きやすさを求めていることが明らかになりました。
つまり、多くの学生は良い職場環境や人間関係のなかで働きたいと考えており、手厚いメンタルケアを行っている姿勢を社内外にアピールしていくことで、「従業員を大切にしてくれる会社」というイメージが定着し、働きやすさや雰囲気の良さを求めた人材が多く集まるでしょう。
結果的に、メンタルケアの充実が良い人材の確保につながっていくのです。
従業員に必要な本当のメンタルケア
では、従業員に必要なメンタルケアとはどのようなものなのでしょうか。
具体的なメンタルケアについて紹介していきます。
ストレスチェックを実施し集団分析を行う
ストレスチェックはメンタルヘルスの一次予防に大きく役立ちます。
ストレスは自分ひとりでは気がつきにくいため、自覚症状が出始めたらすでに手遅れだったというパターンも少なくありません。
そのため、ストレスチェックによって自分が感じているストレスへの気づきを促すことで、メンタルヘルス不調の未然予防が可能です。
また、集団分析を実施して職場環境改善につなげれば、そもそもメンタルヘルス不調が起こりにくい職場環境を作りだすことができます。
管理職に向けたメンタルケア講習の実施
メンタルケアを考えるうえで、管理職の果たす役割は無視できません。
前項のとおり、ストレスはなかなか自分で気がつきにくいため、周囲にいる人間が気がついてあげることが大切です。
とくに、管理職は普段から従業員の様子を観察して、「普段と違うところがないか」「集中して仕事ができているか」などを観察し、細かな変化に気がついて適切な声掛けをしていく必要があります。
そのためには、管理職に対して保健師などによるメンタルケア講習を実施し、観察すべきポイントや声掛けの方法をしっかりとレクチャーしておく必要があるでしょう。
相談窓口の整備
自身が不調を感じていても、相談できる場所がなければ、適切なメンタルケアを実施することができません。
そのため、メンタルケアには相談窓口の設置が必要不可欠です。
その際、相談窓口は複数用意しておきましょう。
上司や人事労務担当者などの社内相談窓口だけでは、社内の人間に知られたくない問題を相談しにくくなってしまうため、産業医やEAPサービスなどを利用して、外部の相談窓口を用意しておくことで、より有効なメンタルケアが実施可能です。
復職に向けた支援体制の充実
どんなに一次予防と二次予防を徹底して行っていても、メンタルヘルス不調に陥ってしまう従業員が出る可能性はゼロではありません。
メンタルヘルス不調によって休職してしまった従業員に対して適切な支援を行うのも重要なメンタルケアのひとつです。
休職時や復職時の産業医面談や具体的な復帰までの道筋の提示、復職時の配慮など、復職に向けた支援は多岐にわたります。
一人ひとりにあった復職計画を用意して焦らずに進めていくことが重要です。
企業のメンタルケアには産業保健師を！
効果的なメンタルケアには産業保健師などの専門家の存在が欠かせません。
産業医は50人以上の事業場で義務となっているため、多くの企業で選任されています。
しかし、本当に手厚いメンタルケアを実施するのであれば産業保健師を併せて選任することをおすすめします。
産業保健師は産業医の手が届かない部分のサポートや管理職へのセミナー、相談窓口での対応などの業務が可能です。
ドクタートラストでは産業保健師選任のお手伝いを行っています。
そのほかにも、健康管理サービスや健康経営セミナー、衛生管理体制アドバイザリーサービス、EAPサービスなど、さまざまな産業保健にかかわるサービスを提供しています。
「メンタルケアをこれから実施したい！」と考えている方はお気軽にお問合せください。
<参考>
厚生労働省「令和3年度『過労死等の労災補償状況』」
PR TIMES「株式会社L100 【23卒の就活生の企業選びの軸】1位は『働きやすさ』、しかし『働きやすい企業の探し方が分からない』と答えた就活生は78％と課題あり」
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