【保健師監修】EAP（従業員支援プログラム）とは？定義やメリットを解説！

近年、業務の複雑化やコロナウイルスの流行によって、心身にトラブルを抱える従業員の増加を背景に、「EAP（従業員支援プログラム）」という言葉に注目が集まっています。

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この記事では、EAPの定義やメリット、導入にあたっての注意事項を解説します。

EAP（従業員支援プログラム）とは

EAP（従業員支援プログラム）とは生産性の向上や健康経営、従業員個人の健康などを守るための支援の総称です。
Employee Assistance Program(エンプロイーアシスタンスプログラム）の頭文字を取ったもので、日本語訳すると「従業員支援プログラム」となります。
一般社団法人国際EAP協会は、専門家の手によって以下の2つのサービスが提供されるものがEAPであると定義しています。

・職場の生産性、健全な運営の維持及び向上、またその組織ニーズの提言をする
・人間の行動とメンタル上の健康に関する専門家のノウハウを通じてサービス行う
出所：一般社団法人国際EAP協会『EAPの定義とEAPコアテクノロジーについて』

また、EAPは単にメンタルヘルスに向けた支援に留まらず、身体の健康や家族、経済問題、アルコール、薬物、法律、感情、ストレスなど仕事の結果に影響を及ぼしうるさまざまな問題の解決を、専門家のサポートによって実現していきます。

EAP（従業員支援プログラム）の具体的な内容は？

EAP（従業員支援プログラム）とは具体的にどんな支援を指すのでしょうか。
さまざまなサポートがあるなかで、代表的な支援をいくつかご紹介します。

ストレスチェック

ストレスチェックもEAPのひとつです。
EAPに限らずメンタルヘルス対策全般において、ストレスチェックによって一次予防を促すのは非常に重要です。
また、ストレスチェックの結果から集団分析を行うことで、事業場内のストレス状況を把握できるため、より精度の高い支援が可能になります。
50人以上の事業場ではストレスチェックの実施が義務となっているため、実施している企業も多いのではないでしょうか。

セミナー

事業場内での問題やストレスチェック結果にもとづくセミナーの実施もEAPです。
とくに、管理職に向けて、職場環境の改善やパフォーマンス向上、どうやって社員と関わっていくかなど、有効なサポートを実施できるための訓練は基本的なEAPの支援のひとつです。

相談窓口の設置

EAPには、従業員が自身の問題について相談できる窓口の設置も含まれます。
改正労働施策総合推進法の施行によって相談窓口を設置する事業場が増えましたが、ただ設置するだけではEAPとはいえません。
専門的な知識をもった者がしっかりとカウンセリングできる環境を整え、迅速に事後対応を行うことがEAPにおいて重要です。

組織構築のサポート

EAPを実施するためには専門家の知識が欠かせません。
そのため、産業医や産業保健師などの専門家を加えた、企業内の産業保健全般を担う組織の構築も非常に重要です。

内部EAPと外部EAPについて

EAP（従業員支援プログラム）には内部EAPと外部EAPが存在します。
内部EAPでは企業内にEAPの専門家が常駐しているため、常にカウンセリングなどを行える体制が整っています。
問題が起こった時に迅速に対応できるほか、社内の状況を理解した専門家に相談できるので従業員が安心して利用することができるでしょう。

一方で、外部EAPでは外部の機関に相談を行います。
内部EAPと比べて迅速さは劣りますが、コストを大きく抑えることが可能です。
また、社内では言いにくい悩みも外部窓口であれば相談してくれるかもしれません。
外部EAPを提供している機関は数多くあるため、自社の状況や問題から連携する機関を適切に選択することが大切です。

EAP（従業員支援プログラム）のメリット

EAP（従業員支援プログラム）は従業員と事業者それぞれに大きなメリットがあります。

職場内のストレス状況を把握できる

職場内のストレス状況を把握できる点は大きなメリットです。
当たり前ですがストレスは目に見えません。
気がついたときには休職や退職を余儀なくされるケースも少なくないため、社内のストレス状況を可視化できるストレスチェックなどのEAPは非常に有用です。
また、集団分析を併せて行うことで、従業員に対して的確な支援を行うことができます。

生産性を改善・向上させる

生産性の向上はEAPの大きな目的のひとつです。
心身に問題によるメンタルヘルスの悪化は不注意やミス、集中力の低下を招き、大きく生産性を下げます。
場合によっては、取り返しのつかない大事故につながるケースも少なくありません。
EAPによって問題を解決していくことで、良好なメンタルヘルスを保てるため、従業員は本来の力を発揮できるようになるでしょう。
それだけでなく、職場環境への支援によって、通常よりも高いパフォーマンスを引き出せるかもしれません。

メンタルヘルス問題の予防

メンタルヘルス問題は起こってからの対応も重要ですが、予防も非常に大切です。
EAPによって、企業の産業保健体制を整え、ストレスチェックなどを行うことでメンタルヘルス問題の予防につながります。
こうしたメンタルヘルス問題の予防は離職率の低下に直結します。
また、従業員が安心して働ける環境につながるため、企業に愛着をもって働く人が増えるでしょう。

企業イメージの向上

EAPを充実させていくことで企業イメージの向上も期待できるでしょう。
たとえば、EAPを積極的に行い経済産業省が認定している健康経営優良法人を取得すれば社内外に「従業員を大切にする会社である」というメッセージを発信することができます。
企業イメージは採用に大きく影響するため、企業運営にも直接関わってくるでしょう。

EAP（従業員支援プログラム）の導入前に行うべきこと

EAP（従業員支援プログラム）はメリットが非常に多く、とくにストレス社会といわれる現代の日本において、その重要性はより高まっていくでしょう。
しかし、むやみやたらにEAPを導入すればいいというものでもありません。
ここでは、効果的にEAPを導入するために必要な事前準備について解説します。

EAP導入の目的を決める

なぜEAPを導入するのかをしっかりと見定めましょう。
単に「他社が実施しているから……」などの理由で導入しても、大きな効果は得られません。
大切なのはEAPを導入して企業をどうしていきたいかです。
企業の問題を自覚し、目的を明確にしていけば、おのずとどんなＥＡＰを導入すべきかがはっきりとしていくでしょう。

KPIを決める

EAP導入の目的がはっきりとしたのであれば、ＫＰＩ（Key Performance Indicator＝重要業績評価指標）も決めておきましょう。
KPIを決めていないと「なんとなく効果がある気がする」「なんとなく意味がないかも」など、非常にあいまいな状態でＥＡＰを進めていかなくてはいけません。
EAPにおいても、しっかりと振り返りを行い、PＤCAを回していく作業は必須です。
目的ごとにＫＰＩを明確に設定し、適切な評価を下せるように準備しておきましょう。

EAPサービスの企業選定

ほとんどの企業はEAPを導入するときには、外部EAPサービスを利用しています。
メンタルヘルス対策の重要性の高まりに伴って、EAPを提供する企業の数も非常に増えてきており、企業選定が難しくなってきています。
EAPサービスの企業選定において重要なのは以下の3つです。

外部EAPサービスによって提供している支援内容もコストも異なります。
自分たちの抱える問題にマッチしたサービスが提供されているかをしっかりと確認して、見積もりを行い、比較検討を必ず行いましょう。
また、企業によっては資格のない人がカウンセリングなどの対応を行っている可能性もあるため、専門家の質についても確認することが必要です。

ドクタートラストではEAPサービスを提供

「さんぽみち」編集元であるドクタートラストでは、産業医の紹介のほかにもストレスチェックの代行や外部相談窓口の提供などのEAPサービスも提供しています。
外部相談窓口EAPサービス「アンリ」では、24時間メールにて相談を受け付けており、そのほかにも電話やオンラインでの相談も可能です。
また、対応する相談員は保健師や精神保健福祉士、公認心理士、保育士などの国家資格所有者であり、相談者の希望があれば直ちに産業医面談へとつなぐこともできます。
ドクタートラストでは、アンリ以外にも健康経営に関する相談も承っているため、お気軽にご相談ください。